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こんにちは、桐生（きりゅう）です。
新居を購入する際、ほとんどの家庭では家具や家電も新たに揃えることが一般的です。多くの方が思うように、「もし家具や家電の購入費も住宅ローンに組み入れられたら便利だろうな」ということは、実際に可能な場合があります。
近年、一部の金融機関が家具や家電購入費を含めた住宅ローンを提供していることもあります。しかし、すべての金融機関がこのようなサービスを提供しているわけではありませんので、借入を検討する際には十分な検討が必要です。
この記事では、家具や家電購入費を住宅ローンに組み入れる際のポイントと、注意すべき点をお伝えします。また、購入費をローンに組み込めない場合の代替策についてもご紹介しますので、新居購入と同時に家具や家電を購入予定の方は、ぜひ参考にしてください。
住宅ローンで家具・家電の支払いは可能？
先に触れた通り、一部の金融機関では家具や家電の購入費用を住宅ローンに組み込むことが可能ですが、本来、住宅ローンは住宅の購入や建設に必要な資金を借りるためのものです。従って、通常は家具や家電など個人が追加で購入するアイテムの費用は含まれません。
【住宅ローンで賄える費用】
- 土地購入費
- 建築費
- 追加工事費（例：太陽光発電設備）
- 設計管理費
- オプション費用
【通常、住宅ローンで賄えない費用】
- 手数料
- 引っ越し費用
- 家具・家電購入費
簡単に言うと、【家そのものに付随する設備かどうか】ですね
とはいえ、最近になって家具や家電購入費、引っ越し代を住宅ローンの借入範囲に含める金融機関が現れました。
興味がある方は、金融機関の住宅ローン商品説明書をチェックしてみてください。
「諸費用」という記載がある場合、家具や家電の購入費も含まれる可能性がありますが、具体的な内容は金融機関ごとに異なるため、詳細は直接確認することが大切です。
金融機関のウェブサイトには商品説明書が掲載されていることが多いですが、確実な情報を得るためには直接問い合わせが重要です。
「家具や家電の費用は含まれるのか？」「カーテンや照明設備の取扱いは？」「提携ローンの場合はどうなるのか？」など、具体的な疑問を含めて、しっかりと確認しましょう。
住宅購入時の家具・家電にかかる平均費用
住宅のタイプによって異なりますが、一般的に家具や家電を購入する際にはどの程度の費用がかかるのでしょうか？
住宅ローンに組み入れる前に、一般的な購入費用の目安を把握しておくことは重要です。調査によると、家具、家電、照明、カーテンなど耐久消費財の平均購入費は次のようになっています。
・独立住宅：約200万円
・建売住宅：約100万円
・新築マンション：約85万円
・中古住宅：約70万円
一戸建ての場合は他のタイプに比べて購入金額が高くなる傾向があります。
ただし、これらの平均値には車や太陽光発電設備の費用も含まれており、不要な場合は実際の必要金額は低くなることがあります。
最終的には、家庭の状況や購入する住宅のタイプにより必要な費用は変動します。例えば、現在使っている家電を引っ越し後も利用する場合や、新居の間取りに合わない家具がある場合など、家庭ごとに様々な要因が影響します。新しい住宅環境をしっかりと考慮し、必要な家具・家電とその購入費用を慎重に計画しましょう。
資金計画に不安がある方は、後述する「住宅ローンに家具・家電購入費用を組み込む際の注意点」と「組み込めなかった場合の対策」を参照してください。
住宅ローンへの家具・家電購入費用の組み込む際の注意点
家具や家電の購入費用を住宅ローンに組み込むことができる金融機関がありますが、これが常に最適な選択とは限りません。住宅ローンに組み込む際の留意点を以下に挙げます。
【組み込み時の留意点】
- 金融機関によって借入条件が大きく異なる
- 購入期間に制限があり、時間をかけて少しずつ購入するのが難しくなる
- 対応する金融機関が限られており、選択肢が狭まる
- 借入金額の増加により、利息負担が増え、総返済額が上昇する
特に注意すべき点は、金融機関ごとに異なる「借入条件」です。家具や家電が何に該当するのか、金利はどの程度なのかなど、条件は機関によって異なります。そのため、借り入れる前には金融機関との詳細な条件、毎月の返済額、総返済額を確認し、無理なく返済できる計画を立てることが大切です。
住宅ローンに家具・家電購入費を組み込めなかった場合の対応策
もし住宅ローンで家具や家電の購入費を組み入れることができなかった場合、以下の対応策を検討しましょう。
特典や割引プログラムで費用を軽減
住宅購入時には、金融機関や不動産会社が提供する家具・家電購入や引越しに関する特典や割引プログラムを利用できることが多いです。私自身、新築マンション購入時に不動産会社の提供する特典を利用し、カーテン、照明、必要な家具をお得に購入しました。これらの割引を活用すると、高価な家具や家電の支出を大幅に減らすことができます。購入時には金融機関や不動産会社に提供されているサービスを確認してみましょう。
フリーローンやその他のローンの活用
自己資金が不足している場合、住宅ローンとは別にフリーローンやその他のローンを検討することも一つの方法です。ただし、これは追加の借入を意味し、金利が高めに設定されることが多いため、毎月の返済負担が増加する可能性があります。借入額が増えるとローンの審査にも影響を及ぼす可能性があるため、まずは割引サービスなどを利用して購入費用を抑える方法を検討するのが望ましいでしょう。
マイホーム購入後の生活設計
住宅ローンを組む際に頭金として多くの自己資金を投入し、その結果、家具や家電の購入費が不足することがあります。家具や家電の購入費を住宅ローンに含める方法もあるものの、借入金額の増加は利息も増加させ、家計に重大な負担を与えます。長期にわたる返済を見越して、できるだけ自己資金で家具や家電を購入する方が、家計には優しい選択となるでしょう。
また、予算が足りない場合は、引越し時に必要最低限の照明やカーテンだけを購入し、その後徐々に家具を追加していくという方法もあります。
家を購入することは、住宅ローンを組むことが最終目的ではありません。
最も重要なのは、ローンを組んだ後の生活です。返済が苦しくならないように、実際に住んでからの生活と家計をしっかりとイメージしながら、資金計画を慎重に立てることが重要です。
あなたが心から
「この選択をして良かった」
と思える未来を迎えることを心から願っています。
